補助金の交付を受けようとすると、それぞれの補助金を受けるための基準をクリアしなければなりません。ZEH基準であったり、長期優良住宅であったり、クリアする方法はいくつかあるものの、依頼している住宅会社や工務店の標準的な建物ではクリア出来ていない場合は、住宅性能をUPさせたり、省エネ基準を満たすために採用する商品のグレードを変更したりする必要が出てきます。
おそらくその場合、建築費が減額になることは考えにくく、どちらかと言えばコストUPになることばかりではないかと予想します。そもそも補助金という名の通り「補助」ですから、高品質な住宅を建てるために掛かった費用の一部を補助しますというのが本来の意味になります。
住宅ローン減税のように、ほとんどの方が要件を満たして、支払った所得税等から一部を控除して返してあげますという意味合いのサポートもありますが、こども未来住宅支援事業をはじめ、地域型グリーン化事業、ZEH支援事業など、高い省エネ性能を求められる住宅を建てようとすると、一般住宅に比べて間違いなく建築コストはUPします。
その一部を補助しましょうという意味ですから、補助金の案内に書かれている金額が、まるまる手取りになる訳ではありません。さらに、これも先にお伝えをしましたが、高い省エネ性能を有する住宅であるということを、公的書類により証明しなければなりませんので、建築コストに加えて、それらの申請費なども必要になります。
ですから、さすがに補助金を受け取るためにかかった費用と、受け取った補助金の額が逆転することはないものの、補助金の額だけに注目してしまい、その金額をあてにして資金計画を組んでしまうと、万一、その補助金を受けられなかった時に、たちまち家づくり計画がとん挫してしまうことだってあり得ます。
またこれらの減税や補助金は、完了報告のあとで受け取ることになりますので、当初の資金計画は、基本的に自分たちの借り入れた住宅ローンと自己資金で成り立つ計画で進めなければいけません。
補助金の基準を満たしているのなら、狙っていくことは必要ですが、確実に受け取れる減税や補助金以外は、受け取れたらラッキーくらいの気持ちで進めていくのが理想と言えます。